犬と暮らす高齢者は認知症リスクが半分に、東京の7年調査

犬は脳にいい？日本の大規模な調査で、犬と暮らす高齢者は、そうでない人に比べて認知症になる割合が半分だったことがわかりました。

調査でわかったことは？

国立環境研究所の研究チームは、東京のある地区に住む1万1200人を7年以上にわたって追跡しました。多くは65〜84歳の高齢者で、男女はほぼ同数、社会的な背景もさまざまです。

調査の開始時に、全員にペットを飼っているかどうかを尋ねました。犬、猫、そのほかの動物です。その後は医師とともに、認知症やアルツハイマー型の病気の発症など、認知機能の状態を定期的に確認しました。

結果は、犬と暮らす人の認知症リスクが半分でした。猫を飼っている人では差はありませんでした。

なぜ犬だと違いが出るの？

研究チームは、いくつかの効果が重なっていると説明しています。犬は1日に1〜2回の散歩が必要なので、歩く機会が増え、体を動かす習慣につながります。

さらに、道や公園で人と言葉を交わすなど、社会的な交流も増えます。家にいるときも、犬は飼い主の認知機能を絶えず使わせます。つまり、脳のいい運動になるということです。

なお、この調査が示したのは、犬を飼うことと認知症リスクの低さの関連です。上のような点は、研究チームがその背景にあると考える要因です。

医療費にはどう影響する？

アルツハイマー病の人が減れば、治療が減り、自宅で暮らし続けられる人が増え、病院や専門施設で受け入れる人も少なくなります。

研究チームは、国の負担がどれだけ減るかも試算しました。犬を飼う高齢者の割合が13%に上がった場合、患者のケアにかかる費用は年間1500億円以上（約8億5000万ユーロ）減るといいます。

費用を減らすために政府が子犬を配ればいい、という冗談も聞こえてきそうです。ただ、犬を飼うのは長く続く責任であり、誰にとっても最適だと調査が言っているわけではありません。