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東映が生成AIのルールを策定、2027年に初のゲーム展開へ

「仮面ライダー」で知られる東映が、生成AIの利用ルールを整え、すでに映像制作でAIを使い始めています。2027年には新レーベルから初のゲーム3作品を発売予定で、海外売上比率を50%に高める計画も台北のイベントで明らかにしました。

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A Kamen Rider hero in a dramatic action pose on a studio set, with a game controller and film equipment in the background.
画像: Variety

「仮面ライダー」や、のちに「パワーレンジャー」になったスーパー戦隊シリーズで知られる東映が、生成AIの利用ルールを定めました。しかも、すでに映画や映像の制作でAIを使い始めています。

台北で開かれた台湾クリエイティブコンテンツフェスト(TCCF)で、ヨシムラ・フミオ社長が明らかにしました。

何が発表されたの?

社長は「生成AIの利用ルールを整え、今年から映画・映像制作でAIを使い始めました」と話しました。たとえば、背景のAI制作にはすでに取り組んでいるそうです。

社内の専門チームが、実際の制作現場でどこまでAIを使えるかを検証中です。経験の浅いプロデューサーが予算を見積もるのを助けるAIシステムも開発しています。管理部門でも、定型業務やデータ処理、社内からの問い合わせ対応にAIを活用しています。グッズのクリエイティブ監修への応用も検討中です。

社長は、全編を生成AIで作った75分の実写映画「Dreams of Violets」にも言及しました。6月のトライベッカ映画祭に選ばれた作品で、2人のクリエイターが約2,000ドルで作ったと伝えられています。「AIは仕事を奪うものではなく、表現とビジネスの可能性を広げる道具だと考えています」と語りました。

ゲーム、インド、アニメ

創立75周年を記念して今年立ち上げた「東映ゲームズ」は、2027年初めに「Hino」を発売します。春からは「Killa」と「Debug Nephemee」が続きます。3作とも外部クリエイターによるオリジナルで、東映作品の原作ものではありません。まずSteamで配信し、その後Nintendo Switch、PlayStation、Xboxに展開します。

1971年に始まり、今年55周年を迎えた「仮面ライダー」は、東映が「IPのエバーグリーン化」と呼ぶ戦略の代表例です。現在放送中の「仮面ライダーZeztz」は、台湾やアジア各地、北米でほぼ同時に展開されました。2025年にインドの日本IPイベントで紹介したところ反響が大きく、ディズニー系の現地企業との提携につながりました。

4月には、アニメ専門レーベル「The Kamen Rider Animated」を始動しました。「鬼滅の刃」のアニプレックスと、「ゴジラ-1.0」に参加したシロクロが組みます。実写の新レーベル「The Kamen Rider Premium」も、国際的な観客に向けた本格的なヒーローアクション映画を作る予定です。

これからどうなる?

中長期計画「東映ニューウェーブ2033」では、売上に占める海外比率を30%から50%に引き上げる目標です。当面の重点はアジアです。「事業の主戦場は海外です」と社長は述べました。

カギとして挙げたのがローカライズです。「パワーレンジャー」以前は日本の作品をそのまま輸出して苦戦しましたが、キャラクターだけを残し、キャストやドラマを米国で作り直して突破口を開きました。同作は米国で30年以上続いています。

タイのM Studio、韓国のショーボックスとの共同制作も進行中です。第1弾は伊藤潤二さんの「屋根裏の長い髪」をタイ映画として映画化し、タイで先行公開してから日本へ展開する予定です。

#toei#kamen rider#generative ai#video games#power rangers#anime
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